「無料耐震診断」と聞くと、お得に感じる方も多いでしょう。
しかし、実際には「無料」だからこそ注意すべきポイントがあります。診断の精度や目的、後に続く工事契約の有無など、知らずに依頼すると損をするケースも。
この記事では、無料耐震診断のメリット・デメリットを建築士の視点で比較し、賢く利用する方法を解説します。
最後には、当社が提供する出張耐震診断サービスの特徴もご紹介しますので、迷っている方は参考にしてください。
無料耐震診断は、自治体や民間業者が費用を取らずに建物の耐震性を調べるサービスです。
提供元は主に以下の3種類に分かれます。
・自治体が実施する公的診断(多くは一次診断のみ)
・ハウスメーカーや工務店が行う営業目的の診断
・住宅関連団体が行うキャンペーン型診断
いずれも「無料」ですが、調査内容や精度には大きな差があります。
1. 費用負担ゼロで気軽に利用できる
有料診断では数万円かかる場合が多いため、無料は魅力的です。
2. 自治体の診断なら信頼性が高い
自治体が認定した建築士が調査する場合、制度上の信頼性は高めです。
3. 耐震の現状を簡易的に知ることができる
一次診断でも、壁の配置や建築年代からおおまかな耐震性を把握できます。
1. 診断が簡易的で精度が低い場合がある
一次診断だけでは、基礎や金物、床下の状態まではわからないことが多いです。
2. 工事契約が前提のケースがある
民間業者の中には、無料診断をきっかけに高額工事を勧める場合も。
3. 診断結果の詳細データがもらえない場合がある
「危険」と言われても、その理由や数値が提示されないこともあります。
誰が診断するのか確認する
資格や経験の有無を事前に確認しましょう。
1.診断方法を聞く
現地調査か図面のみか、一次診断か二次診断かをチェック。
2.結果の根拠をもらう
写真・数値・図面など、後で確認できる資料があるかを確認。
3.複数の診断を比較する
一度無料診断を受けたら、必要に応じて有料診断で補足調査するのがおすすめ。
無料診断では得られない詳細な現場調査+数値報告を提供しています。
対応エリア:兵庫県全域、近畿地方出張対応
内容:基礎・柱・梁・壁量・金物の点検、耐震改修案の提案
報告書:写真+数値で現状を可視化
料金:10,000円(オンライン相談付き)
「無料診断で心配になったが、詳しく知りたい」という方にもおすすめです。