地震大国・日本では、築年数が30年を超える木造住宅に住む人の多くが、「耐震性が大丈夫なのか？」という不安を抱えています。
特に1981年6月以前の旧耐震基準で建てられた住宅は、現行基準と比べて耐震性能が低く、大きな地震で倒壊する危険性が高まります。
この記事では、築30年以上の木造住宅が抱える耐震リスクと、診断時の具体的なチェックポイントを、現場経験40年の建築士が解説します。
最後には、実際に現場で診断する出張サービスの案内も掲載しますので、「自宅の状態をすぐに知りたい」という方も参考にしてください。
築30年という区切りは、単なる経過年数ではなく、建築基準法の耐震基準が大きく改正された節目です。
1981年6月の新耐震基準施行前の建物は、震度6強〜7程度の地震で倒壊する可能性が高いとされています。
木材や金物の劣化、シロアリ被害、雨漏りなどの経年劣化が構造に影響しているケースも多いです。
また、当時の施工方法や材料は現代の基準よりも性能差が大きく、地盤調査や構造計算が十分でなかった住宅も少なくありません。
１，基礎のひび割れ・劣化
ひび割れの幅が0.3mmを超える場合、構造的な問題の可能性があります。
２，柱や梁の傾き
建物全体の傾きは耐震性に直結します。水平器やレーザーで計測します。
３，接合部の金物の有無・状態
旧基準では金物補強が不十分なことが多く、地震時に接合部が外れる恐れがあります。
４，壁量（耐力壁）の不足
壁の配置や面積が不足すると、横からの力に弱くなります。
５，屋根の重さ
瓦屋根など重量が大きい場合、地震時に建物にかかる負担が増します。
当社の出張耐震診断サービスでは、上記のチェックポイントを実際の現場で計測・調査し、
写真付きのレポートでわかりやすくご説明します。
所要時間：1〜2時間程度
対応エリア：兵庫県全域（近畿地方まで出張可能）
診断内容：構造・基礎・劣化の確認、壁量計算、耐震改修の提案
費用：基本料金10,000円（オンライン相談付き）＊内容によって要相談
「まずは現状を把握してから工事を検討したい」という方に最適です。
診断後の対応は、主に次の3つです。
１，補強が不要な場合 → そのまま維持管理
２，部分補強で対応できる場合 → ピンポイント改修
３，全面補強が必要な場合 → 耐震工事と合わせて断熱・間取り改修も検討
診断結果によって、工事の必要性や予算感が明確になるため、無駄な出費を避けられます。
築30年以上の木造住宅は、耐震性が不足している可能性が高く、早めの診断が重要です。
耐震診断は「壊れてから」ではなく「壊れる前」に行うもの。
もし地震に不安を感じているなら、まずは出張耐震診断で現状を知りましょう。