中古住宅のひずみは放置NG！耐震補強工事の重要性と適正価格を解説
はじめに：中古住宅のひずみって何？
「中古住宅を購入したいけど、ひずみが気になる…」「家が傾いている気がするけど、修理できるの？」
こうした疑問を持っている方は多いでしょう。
実は、中古住宅のひずみは単なる経年劣化ではなく、地震や施工ミスが原因で発生することもあります。 特に、日本は地震が多い国。小さなひずみが大きな構造的問題につながることもあるため、慎重な判断が必要です。
この記事では、中古住宅のひずみの見分け方、公的な報告制度、修正方法、工事内容、そして適正価格 について、1級建築士の目線で詳しく解説します！
1. 中古住宅のひずみの原因とは？
中古住宅のひずみの主な原因は、以下の3つに分けられます。
① 地盤の変化によるもの
地盤沈下や不同沈下が原因で、家が傾いたり、ひずんだりすることがあります。特に軟弱地盤のエリアでは、新築時に問題がなくても数十年後に沈下が進むことがあります。
例：
・家の床が微妙に傾いている
・壁に亀裂が入っている
② 建物の老朽化によるもの
木造住宅は、長年の使用によって柱や梁が劣化し、歪みが生じることがあります。特にシロアリ被害や雨漏りがあると、構造材の強度が低下してひずみの原因になります。
例：
・柱がずれている
・床がたわむ
③ 施工ミスによるもの
過去のリフォーム工事の際に適切な補強がされていないと、建物全体が不安定になることがあります。
例：
・増築部分だけ傾いている
・天井や壁の継ぎ目に隙間ができている
2. 中古住宅のひずみは公的機関で診断できる？
「この家、大丈夫？」と思ったら、まずは専門家に診てもらうのが一番です。以下のような公的な制度を利用すれば、信頼できる診断が受けられます。
① 住宅診断（ホームインスペクション）
中古住宅を購入する前に、第三者の建築士が建物の状態を調査する制度 です。ひずみの有無だけでなく、耐震性や劣化の度合い も診断できます。
・費用：5万円～10万円程度
・依頼先：住宅診断士、建築士事務所
② 耐震診断
築20年以上の木造住宅には、耐震診断を受けることをおすすめ します。自治体によっては、補助金制度が利用できる 場合もあります。
・費用：無料～5万円程度（自治体補助あり）
・依頼先：市区町村の耐震相談窓口、建築士
▼ ポイント
診断結果によっては、「耐震補強が必要」と判断されることもあります。その場合、次の項目で解説する工事を検討しましょう。
3. ひずみを修正する耐震補強工事の種類と適正価格
ひずみが見つかった場合、以下のような工事を行います。
① 基礎補強工事（50万～300万円）
ひずみの原因が地盤沈下の場合、基礎を補強する工事が必要 です。
・鋼管杭工法（約200万～300万円）：地盤が弱い場合に、家を持ち上げて杭を打ち込む
・部分的な基礎補強（約50万～100万円）：ひび割れや劣化がある場合に、部分補修を行う
② 柱・梁の補強（10万～100万円）
木造住宅の歪みは、柱や梁の強度不足が原因の場合があります。
・金物補強（10万～30万円）：接合部を金物で補強
・新規の柱・梁の追加（50万～100万円）：強度が足りない部分を補強
③ 耐震補強工事（50万～500万円）
耐震性能を上げるための工事を行います。
・筋交いの追加（50万～150万円）：壁の補強
・耐震壁の設置（100万～500万円）：揺れに強い壁を作る
4. ひずみを放置するとどうなる？
中古住宅のひずみを放置すると、次のようなリスクが高まります。
地震時に倒壊する危険性
扉や窓が歪んで開閉しづらくなる
住宅の資産価値が低下する
「今は大丈夫」と思っても、早めに診断・補強することで、将来的なリスクを回避 できます。
まとめ
今回は、中古住宅のひずみの原因、診断方法、補強工事の種類と価格 について解説しました。
・ひずみの原因は、地盤沈下・老朽化・施工ミスが主
・公的な住宅診断や耐震診断を活用すれば、専門的なチェックが可能
・補強工事には、基礎補強・柱の補強・耐震補強などがあり、費用は50万～500万円程度
・ひずみを放置すると、建物の安全性や資産価値が下がるため、早めの対策が重要
中古住宅を購入・リフォームする際は、まずは専門家に相談し、必要な補強を行うことをおすすめします。安全で長持ちする家にするために、ぜひ参考にしてください！